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人間に適した睡眠パターンは「二度寝」分割睡眠こそ自然な眠り方?

人間に適した睡眠パターンは「二度寝」分割睡眠こそ自然な眠り方?

◆黒柳徹子さんが始めた「分割睡眠」

2017年に84歳となった黒柳徹子さんは、「徹子の部屋」などのテレビや舞台で活躍し、執筆や社会活動まで行っているバイタリティあふれる女性です。彼女はこれまで仕事が終わった後も、自宅でデスクワークやテレビの番組のチェックなどを行い、朝の5時ごろからお昼まで眠っていたそうです。

ところがここ数年、生活パターンを一新しました。きっかけは、「午後10時から午前2時の間に、成長ホルモンがたくさん出る」という話を聞いたことです。成長ホルモンは、子どもだけでなく大人にも大切なホルモンです。成長ホルモンは、深く眠っている間に大量に分泌されて、全身の細胞をメンテナンスしてくれます。

普通の人なら、成長ホルモンをしっかり浴びるために、午後10時から朝まで眠るのでしょうが、黒柳さんの新しい眠り方は少し変わっています。まず、帰宅したら顔だけは洗って、すぐに眠ります。その時刻は、だいたい午後10時。そのあと、午前2時ごろに一度目覚めて、3時間ほどデスクワークをします。一仕事終えたら、温かい牛乳を飲んで再び眠りにつきます。

長い時間まとめて眠ることを、「単相性睡眠」あるいは「単相睡眠」といいます。黒柳さんのように2回に分けて眠ることは、「分割睡眠」と呼ばれています。若い人は眠る力が強いので、一度に長時間眠れます。しかし、高齢になると「睡眠力」が衰えてくるので、夜中に目覚めることが増え、再び眠ろうとしてもなかなか眠れなくなります。実は高齢者の中には、分割睡眠をとっている人がかなりいるのです。

◆分割睡眠こそ自然な眠り方?

私たちは、夜はまとめて長時間眠ることが、当たり前だと思っています。しかしそれは、本当なのでしょうか? 実は、分割睡眠こそが本来の眠り方ではないか、という研究があります。

500以上の分割睡眠に関する文献を調べたある歴史家は、昔の人が夜中に起きだして活動していたことを指摘しています。トイレに行ったりタバコを吸ったりするだけでなく、近所へ出かけて友人に会うこともありました。このような分割睡眠の習慣は、街灯や家庭内照明の発達によって1920年代に行われなくなり、人々も忘れ去ってしまいました。

電灯が普及する前と同じように毎日14時間、暗闇の実験室で1力月間生活すると、分割睡眠になることも分かっています。実験の参加者は、4時間眠ると一度目を覚まし、1~2時間起きていて、その後また4時間眠るというパターンを示しました。

夜中に目が覚めることに悩んでいる人や、夜の早い時間帯に眠くてしようがない人は、単相性睡眠にこだわらず、4時間睡眠を2回とる分割睡眠に挑戦してみてはいかがでしょうか。

うつ病治療にスマホアプリ、患者4割に改善効果…京大チーム開発

うつ病治療にスマホアプリ、患者4割に改善効果…京大チーム開発

うつ病などに対する「認知行動療法」に患者が一人で取り組めるスマートフォン版アプリを、京都大学などのチームが開発した。

薬が十分効かない患者の約4割で改善効果が出たという。

認知行動療法は、患者自身がものの見方や問題に対処する選択肢を増やし、ストレスの低減を目指す治療法だ。

本来は、精神科医らが患者と面接して行う。

うつ病や社交不安症などに効果があるが、時間や手間がかかることから実施する医療機関は少ない。

そこで研究チームは、患者が一人で認知行動療法を受けられるアプリを考案した。

患者は「予定の来客がなかった」「何もうまくいかないと思った」など、出来事とその時感じた不安などをアプリに記録し、自分の思考パターンを知る。

また、「鼻歌を歌う」「お風呂に入る」といった気分転換の方法を選択肢から選び、実際に試して自分に合うものを実感してもらう。

研究チームは、抗うつ薬の効果が不十分だった患者約160人を対象に、薬を変更するだけのグループと、薬を変更したうえでアプリも使用するグループに分け、うつ病の重症度の変化を比較した。

8週間のプログラム終了後、重症度の点数が半分以下に改善した人は、アプリを用いたグループが42%で、薬変更のみ(21%)の2倍だった。

症状がなくなった割合も、アプリ使用では31%で、薬変更のみ(18%)より高かった。

研究をまとめた古川壽亮(としあき)・京都大教授(精神医学)は「今後は実際の医療現場で活用してもらえるよう、方策を考えたい」と話している。

うつ病を隠して休職していた社員を解雇。会社は裁判に勝てるのか

うつ病を隠して休職していた社員を解雇。会社は裁判に勝てるのか

「うつヌケ」などが流行語大賞にノミネートされるほど、広く一般に認知されるようになった「うつ病」。

今回は「うつ病を隠していた社員の解雇」を巡る裁判の行方を紹介します。

うつ病を隠していた社員に会社の責任は認められるのか

ちょっと前に、ニュースアプリを見ていて気になる記事がありました。

それは、「電車の優先席」についての記事です。

ある若い女性が優先席に座っていたところ目の前に立っていた年配の方に

「ここは若い者が座る席じゃない!」と、厳しい口調で怒られたというのです。

優先席という制度が良いか悪いかという話はおいておきますが、制度上は「年配妊婦障害のある方たち」に席をゆずるというのがその趣旨であり(私が言うまでもなくですが)この年配の方の言っていることが間違っているわけではありません。

ただ、です。

記事は続きます。

実はこの優先席に座っていた女性はある難病をかかえちょうどそのときその発作がでたため立っていられなくなり、いたしかたなく優先席に座っていたというのです。

こういう事情だとおそらく見方が変わってくるのではないでしょうか。

また、難病ではなくても体調が悪くて座っている人もいるでしょうし、見た目はわからなくても立っていられない障害をお持ちの人もいるでしょう。

これらの事情を「〇〇なので、座ってます」と申告する制度があれば別ですが、現実にはそれらの事情をまわりが判断するのは非常に難しいでしょう。

では、これが会社の場合はどうなるでしょうか。

それについて裁判があります。ある大手電機メーカーの会社でプロジェクトリーダーを務めていた社員がうつ病を発症し休職することになりました

そして、休職期間が満了してもうつ病が良くならず解雇されました。

これに納得がいかなかった社員が会社を訴えたのです。では、この裁判はどうなったか?

ここで最初の裁判で問題になった点があります。

実は、この社員は「うつ病になったことを会社に報告していなかったのです。

そこで裁判所は会社の業務量の多さなどの問題は認めつつも、病名を会社に報告しなかったことにも「一部の責任はある」としたのです。

これは、もしかしたら、みなさんの中にも同意見の人もいるかも知れません。

ただ、最終的な裁判所の判断はどうなったかというと次のようになりました。

  • 報告がなかったとしても会社は体調の悪化に気づける状態にあった
  • 業務量を少なくするなどの配慮をするべきであった。

そして、損害賠償として6,000万円を支払うように会社に命じたのです。

いかがでしょうか。

みなさんの中には「本人から報告も無いのに(メンタルな面まで)わかるわけない」と考える人もいるかも知れません。確かにそのとおりです。

ただ、これは「報告がなくても、何かあったらすべて会社の責任が問われる」という意味ではありません。

実は、この社員は休職前に不眠症などの不調を訴えたり業務量を減らすよう上司に頼んだりしていました。

つまり、会社は病状を「全く予想できなかったわけではないでしょ」というのがこの判決の理由です。

また、一般的には「うつ病を報告すると人事評価に影響してしまう」と考え会社に伝えずに仕事を続けたいと思う人も多い、という事情も裁判に影響しているでしょう。これらは非常に重要な点です。

そこで実務上は、

  • 社員から(うつ病などの)報告がなくても業務量の適正化を考える
  • うつ病などの情報はそもそも本人たちが報告しづらいことであるという前提で社員の状況確認を行う(もちろん報告してもらうのが望ましいのは言うまでもありませんが)

ということに気を付ける必要があるでしょう。

これらを行うだけでも万が一のトラブルを回避することができます。

一度、見直してみてはいかがでしょうか。

寝不足と自律神経失調症の関係性について

寝不足と自律神経失調症の関係性について

人間関係の乱れ・仕事の多忙やプレッシャー・将来の悩みや不安による精神的ストレス・過労・事故・怪我・さらには近所の騒音や、季節の変化などの温度なども身体的なストレスとなって自律神経の乱れの原因になります。

何らかの理由で交感神経と副交感神経のバランスが乱れた結果起こる自律神経失調症です。

いったい何が交感神経と副交感神経のバランスを乱すのでしょうか?

自律神経が乱れる理由

自律神経のバランスは辛い経験など大きなストレスを感じたことの後に乱れやすいですが、その他にも最も自律神経のバランスを乱しやすい要因の1つとして寝不足が挙げられます。

寝不足からかかりやすい自律神経失調症の症状は以下の通りです。

  • 不安、緊張
  • 憂鬱、抑うつ
  • めまい、吐き気
  • 倦怠感、変な汗
  • 頭痛、肩こり
  • 手足の違和感やしびれ
  • 動悸、不整脈
  • 不眠

あらわれる症状は人によって大きく違うのが特徴ですが自律神経失調症のとても多くのほとんどの方に共通しているのが寝不足です。

そして更に体調を崩すことによって覚醒睡眠リズムが乱れ、寝付けない方や睡眠の質が落ちて途中で起きてしまう方、熟睡できない方が多いのです。

睡眠は人間が健康を維持する上では必要不可欠なものです。
寝不足が自律神経のバランスを乱して心身の不調を起こし、症状を治りにくくしていることは一目瞭然です。

現代社会は人間関係のストレス・社会的なストレス・経済的なストレスなどさまざまなストレスにさらされやすい環境です。
その影響もあってか現代人の5人に1人は不眠症だと言われています。

また不眠症と診断されていないにしても常日頃から睡眠不足だと感じている方は、日本人全体の7割にも上るとも言われています。

もはや、日本人にとっては寝不足は国民的な悩みです。

寝不足が自律神経のバランスを乱すメカニズム

なぜ、睡眠不足は自律神経を乱してしまうのでしょうか。

寝ている間に脳や身体の疲労回復を図りますが寝不足になると疲労回復が間に合いません
そうなると1日に必要なエネルギーを蓄えることができなくなります。

つまりその日に消費したエネルギーを満タン充電することなく次の日もその次の日もそのまた次の日も迎える…
ということを繰り返して体力が、フル充電の90% → 80% →70% → 60% → 50% → 40% … と減っていくような感じになります。

寝不足の状態を続けていると、夜になるにつれて休息のための神経である副交感神経が優位に働くということがなくなってしまい、夜になっても交感神経が優位で疲れが取れずに休息できないということが起こり自律神経失調症の原因となります。

そして活動の神経の交感神経が優位なままということは、血管や筋肉が収縮するため血液の流れが悪くなり、手足の冷えや違和感やしびれ・
頭痛・肩こりといった、凝りや痛みが起こりやすくなります。

さらには、副交感神経が優位になる時間帯が短くなることでリンパ球が減少して免疫力も低下していきます。

また、脳への血流も悪くなるため集中力や注意力など脳の機能低下を招いてしまいます。

脳への血流が減ると睡眠ホルモンやストレスに対抗するホルモンが十分に分泌されないため、寝つきも悪くなり睡眠の質も悪くなるので夜中に何度も目が覚めたり早朝に目が覚めたりするなど、睡眠のトラブルが起こります。

その悪循環が慢性化してくると自律神経に何らかの異常が現れてくるのです。
うつや自律神経失調症のような、精神疾患といわれるもの、これらの予防には、十分な睡眠時間と規則正しい生活を心がけることがよいと分かっています。

仕事の悩み&ストレスの9割が楽になる、超簡単な方法

仕事の悩み&ストレスの9割が楽になる、超簡単な方法

先日、厚生労働省から発表された平成28年の労働安全衛生調査(実態調査)によると、働く人のなかで、強い悩み、不安、ストレスを持つ人は59.5%(平成27年調査:同55.7%)とのことです。

その内容は、

「仕事の質・量」が 53.8%(同57.5%)と最も多く、
「仕事の失敗、責任の発生等」が 38.5%(同33.2%)、
「対人関係(セクハラ・パワハラを含む)」が 30.5%(同 36.4%)
となっています。

日本人は不安になりやすい遺伝子

調査ではさらに、強い悩み、不安、ストレスを持つ人たちに「相談できる人はいますか?」と聞いています。

「いる」と答えたのは91.1%(同84.6%)で、「いない」と答えたのは8.0%でした。

「ストレスを相談できる人がいる」とした91.1%の労働者のうち、実際にそのようなときに相談した人の割合は 85.0%(同 78.1%)。

一方、彼らのうち、そのようなときに「相談したことはない」と答えたのは9.6%でした。

●9.6%もの人が、他人に相談できない

結果の見方を少し変えてみると、悩み、不安、ストレスがあっても相談できる人がいないと答えた人は8.0%いて、相談相手はいると答えたものの実際はストレスがあるときに相談しなかった人は、全体の8.7%(=91.1%× 9.6%)いたと計算できます。

つまり、100人社員がいると約9人は、仕事上の不安やストレス、悩みがあっても誰にも相談していないということが推測されます。

そして「ストレスを実際に相談した」と答えた労働者のうち、相談することでストレスが「解消された」労働者の割合は 31.7%(同 31.1%)、「解消されなかったが、気が楽になった」は 60.3%(同59.2%)でした。

つまり、強い不安、悩み、ストレスがあるとき、人に相談することにより、実に9割以上の人が解消するか、もしくは解消しなくても、気が楽になったと答えているのです。

しかもこの相談相手が、医師やカウンセラーではなく、家族や友人、上司や同僚であることは特筆すべきことです。

●日本人は不安になりやすい?

まとめますと、働く人で不安、ストレス、悩みを持つ人は約半数ほどいて、この人たちは身近な人に相談すれば9割は楽になるのに、実際に100人の社員がいると9人ほどは相談すらできていことが、今回の調査から分かりました。
 
日本人は欧米人に比べて「不安」を感じやすいことが、遺伝子学的にも判明しています。

2009年に発表された遺伝子調査の結果では、東アジア人はヨーロッパ人よりも、「不安」を感じやすい遺伝子を多く持つことがわかっています。

なかでも、一番高いのが日本で、その次に、韓国、中国、シンガポールと続きます。

欧米人は不安を感じやすい遺伝子タイプの人は東アジア人の半分ほどで、もっとも少ないのが南アフリカだそうです。

また、不安を感じにくい遺伝子型の人は日本人では3%ほどしかいないようです。

こう考えると、働く人の不安、悩み、ストレスは感じることは自然なことですし、原因が職場にあってもそれは特別なことではありません。

しかし、日本の会社では、ストレスやメンタルヘルスの話は、いまだにタブーであったり、恥ずかしいと思われたりしがちです。

そして多くの働く人は、精神的なストレスを感じていることを、個々人の弱みと認識しがちで、またそのことを隠す傾向にあります。

不安やストレスや悩みがあっても、他人に相談していない社員たちに、どのように対処していくのか?

会社や人事担当者にとっては、そのあたりが、今後の課題になるのではないか、という調査結果でした。